妊娠と薬情報センターがオンラインでの申し込みを開始

国立成育医療研究センター（所在地：東京都世田谷区大蔵、理事長：五十嵐隆）の「妊娠と薬情報センター（センター長：村島温子）」は、これまで郵送でのみ受け付けていた妊娠中・妊娠希望の方のお薬相談の申し込みを、5月9日よりオンラインで行えるようシステムを構築しました。
本システムの構築により、「持病で薬を飲んでいるが、妊娠しても赤ちゃんに影響はないか？」「妊娠していることを知らずに、薬を飲んでしまったが大丈夫か？」など、不安を抱える妊娠中・妊娠希望の方がスマートフォンやPCから簡単に申し込みができるようになります。また、相談者にカウンセリングを行う「妊娠と薬外来」を設置する全国の拠点病院が、妊娠と薬情報センターのデータベースに即座にアクセスできるようにすることで、申し込みからカウンセリングまでのタイムラグを短縮することができようになり、相談者の利便性が向上します。
さらに研究面では、本システムを利用したレジストリを行い、より効率的で実効性のある疫学調査を行っていくことも検討しています。
妊娠中における薬物治療の安全性の情報は不足しています。今後、本システムを活用し、妊娠中の薬に関する様々な情報を集積し、社会に還元していきます。
本システム構築は、厚生労働省令和3年度高度化推進事業により行いました。

妊娠と薬情報センターについて

2005年に厚生労働省事業として、国立成育医療研究センターに設置されました。妊娠と薬情報センターでは、医薬品が母体や胎児に与える影響について最新のエビデンスを収集・評価し、それに基づいて、妊婦あるいは妊娠を希望している女性の相談業務を行っています。また、相談症例の追跡調査を行い新たなエビデンスを創出し社会に還元しています。さらに、妊婦・授乳婦を対象とした薬の適正使用推進事業について厚生労働省の委託を受け、医薬品の添付文書における妊婦への使用に関する記載の見直しも行っています。（「妊娠と薬情報センター」ページはこちら）