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父親支援オンデマンド型講演【2024年度】

イベントについて

イクメンブームをきっかけに、父親も当たり前のように家事・育児を担うような時代になってきました。一方で、「産後うつ」や「育児ストレス」、「家庭と仕事の両立」などに悩む父親たちが増えていることも分かってきました。自治体や企業などを中心に、そんな父親たちへの支援の検討が始まっていますが、担当者からは「父親の支援ニーズが分からない」、「どんな支援から始めたらいいのだろうか」といった声がよく聞かれます。
今後、子どもを産み育てやすい社会を実現するためにも、父親支援の取り組みを推進し、父親の皆さんが抱える家事・育児に関するモヤモヤや価値観、支援ニーズを把握して、適切な支援につなげていくことは非常に重要なことだと考えています。そこで、自治体などでの父親支援のあり方や具体的な方法を検討する際に役立てていただくことを目指して、父親支援に関する専門家が集まって、話し合ってみました。



研究者ディスカッション収録

研究班のメンバーが父親支援に関する4つのテーマについて、本音で本気で話し合いました。(2024年8月収録)

<モデレーター>
小崎 恭弘(大阪教育大学 健康安全教育係・教授)
<パネリスト>
阿川 勇太(大阪総合保育大学 児童保育学部・講師)
足立 安正(摂南大学 看護学部・講師)
加藤 承彦*(聖路加国際大学大学院 公衆衛生学研究科・准教授)
髙木 悦子(帝京科学大学 医療科学部看護学科・教授)
竹原 健二(国立成育医療研究センター 政策科学研究部・部長)
*収録時(2024年8月)所属:国立成育医療研究センター 行動科学研究室・室長

講演動画

動画の無断改変は固くお断りいたします。資料の無断転用は固くお断りいたします。

「自治体における父親への育児支援実施状況報告」 帝京科学大学 髙木 悦子

自治体における父親への育児支援実施状況報告2019年度と2023年度に実施した調査との比較について。
全国の基礎自治体における父親への育児支援実施状況を明らかにし、今後の父親への育児支援を考えることを本調査の目的としています。

全国地方自治体で実施されている父親を主な対象とするポピュレーションアプローチ事業の実施状況調査結果報告.

日本公衆衛生雑誌(0546-1766) 70巻8号 Page483-494(2023.08)

「父親支援研修のアプローチ」 摂南大学 足立 安正

父親支援に関する専門職へのポピュレーションアプローチの視点からの研修とその研修資材
母子保健事業において父親を含めた家族全体を支援する視点を導入することを目的とした研修です。
研修対象は母子保健や子育て支援に携わる専門職員。
参加者が主体的に課題を発見し解決策を考える課題解決型の研修となっており、具体的な実施例や、研修に使用できる資材例を紹介します。

「父親支援マニュアル」
(※「第3章 事業構築に向けたアプローチ」をご覧下さい)

「父親支援事業を計画・実施する上でのポイント」 大阪総合保育大学 阿川 勇太

自治体における父親支援事業の計画や実施方法についてポイントを押さえながら説明しています。
新規事業の立ち上げ方だけでなく、既存事業の見直しなどについても解説しています。

「父親支援マニュアル」
(※「第5章 具体的な支援策と実践例」をご覧ください。)

本講演およびオンラインイベントは、こども家庭科学研究費補助金事業の「父親の子育て支援推進のためのプログラムの確立に向けた研究」の一環として実施されました。

お問い合わせ

国立成育医療研究センター・研究所 政策科学研究部
父親支援に関する科研事務局

E-mail:fmc@ncchd.go.jp



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