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妊婦健診の費用と流れをスケジュール表で解説

医療機関で妊娠の確定診断を受けたら、出産までに妊婦健診を定期的に受けることが望ましいとされています。妊娠してから出産までの妊婦健診の回数は14回程度。その費用は原則として自己負担ですが、お住まいの自治体からの公的な補助や助成もあります。このコラムでは、公的な補助や助成の利用方法について説明するとともに、当センターでの費用についてもご紹介します。

妊婦健診の費用に関するサポート

妊婦健診とは、妊娠中のお母さんの健康状態と、おなかの赤ちゃんの成長や健康について確認するものです。妊娠中はお母さんも赤ちゃんも体が急速に変化するため定期的に経過を診る必要がありますが、たくさんの検査があり、費用もかかります。
妊婦健診の費用に関して、どのようなサポートが受けられるのか解説します。

妊婦健診には健康保険が適用されない

一般的な健康診断と同じように、妊婦健診は診療・治療ではないため健康保険が適用されません。そのため、費用は全額自己負担です。ただし、妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病といった妊娠に伴う合併症の検査や治療には、健康保険が適用されます。また、お住まいの自治体によっては、妊娠の合併症に関わる医療費の助成が受けられるところもあります。

妊婦健診には公的な補助がある

妊婦健診の費用は通常、全額自己負担ですが、市区町村に妊娠届を提出すると、検査費用の一部が公費負担となる受診票を受け取ることができます。受診票は、原則として発行した都道府県内の契約医療機関でのみ使用でき、公費負担の部分が引かれ残りを支払うことになります。
早めに実家に帰って里帰り出産するといった場合、発行された都道府県外の医療機関で妊婦健診を受けるときには受診票は使用できない場合もあります。このような場合は、いったん自分で全額支払いますが、期限内に申請すれば後から費用が戻ってくることがあるため、お住まいの市区町村へ確認してみましょう。
なお、費用が公費負担となる検査項目の例は、下記のとおりです。このほか、自治体によっては超音波検査も公費負担となります。

妊婦健診で公費負担となる検査項目の例(東京都の場合)

検査項目 受診勧奨時期
妊婦健診1回目 問診、体重測定、血圧測定、尿検査(糖、蛋白定性)、血液検査、血液型(ABO型、Rh(D)型)、貧血、血糖、不規則抗体、HIV抗体、梅毒(梅毒血清反応検査)、B型肝炎(HBs抗原検査)、C型肝炎、風疹(風疹抗体価検査) 妊娠初期(当センターでの推奨時期は妊娠8~12週頃)
妊婦健診(妊娠初期)と同時 子宮頸がん検診 妊娠初期
妊婦健診2~14回目 問診、体重測定、血圧測定、尿検査、保健指導 毎回
妊婦健診2~14回目(週数等に応じ、各回1項目を選択) クラミジア抗原 妊娠初期~30週
経腟超音波 妊娠20~26週
HTLV-1抗体 妊娠初期~30週(当センターでは妊娠初期を推奨)
貧血 妊娠28~32週、36週以降(当センターでは妊娠初期、妊娠中期、妊娠36~37週での実施を推奨)
血糖 妊娠24~28週
B群溶連菌 妊娠33~37週
ノンストレステスト(NST) 妊娠36週以降

※東京都福祉局「妊娠がわかったら」より改変

妊婦健診は医療費控除の対象になる

確定申告をする方とその配偶者、家計がいっしょの家族の1月1日~12月31日の医療費の合計が10万円を超える場合は、医療費控除を受けることができます。妊婦健診の費用や、出産が近くなって入院する際にタクシーを使用した場合、このタクシー代も医療費控除の対象となります。レシートは、しっかり保管しておきましょう。


妊婦健診の受診票を使用する流れ

妊婦健診を受ける際、市区町村から交付された受診票はどうやって使えばいいのでしょうか。妊婦健診の受診票を受け取るところから、実際に医療機関で使用するまでの流れを解説します。

1. 市区町村に妊娠届を提出し、受診票を受け取る

医療機関で妊娠の確定診断が出たら、お住まいの市区町村もしくは保健所の窓口へ、妊娠届を提出しましょう。妊娠届が受理されると、母子健康手帳などとともに、妊婦健診の受診票がもらえます。
受診票は14回の受診を想定して、14枚つづりになっていることが一般的です。

2. 医療機関に妊婦健診の予約をし、受診する

受診票は、原則として発行した都道府県内の契約医療機関でのみ使用できます。妊婦健診を受けたい医療機関に連絡し、受診票が使えるかどうかの確認をしてから予約を取るのがおすすめです。
初回の妊婦健診はさまざまな検査があるため、時間に余裕を持って予約を取りましょう。

3. 受付に受診票を提出

予約の日時に医療機関に到着したら、受付に受診票を提出します。受診票はつづりになっているので、どの週に何枚使うのかについて相談し、確認してください。

妊婦健診の受診票に関する注意事項

妊婦健診の受診票はいつから使えるのか、どこでも使えるのかといった疑問を持つ方も多いでしょう。受診票を使用する際の注意事項を解説します。

受診票が使えるのは赤ちゃんの心拍確認後

妊婦健診の受診票は、妊娠届の提出後に交付されます。妊娠届を出すには医療機関で妊娠の確定診断をしてもらう必要がありますが、医療機関では赤ちゃんの心拍を確認したときに確定診断をします。
つまり、受診票が使えるのは、確定診断の次の受診からで、確定診断そのものには受診票は使用できないことに注意が必要です。

受診票があれば妊婦健診が無料で受けられるわけではない

妊婦健診の受診票を使用した場合、決められた検査項目についてのみ公費負担となります。ですが、妊婦健診では受診票に記載されている項目以外にも医療機関が必要と判断して実施する検査があり、その料金については自費となります。妊婦健診全体でかかる費用について、受付に相談してから受診するのがおすすめです。

当センターでの妊婦健診にかかる費用

国立成育医療研究センターにおける、妊婦健診費用をご案内します。費用は個々のケースにより変動することがありますので、概算とお考えください。

初診時にかかる費用

健診の内容 概算費用
初診料 2,820円
選定療養費(紹介状をお持ちでない場合) 1万1,000円
検査費用 4,000円

妊婦健診の概算費用(周産期リスクがなく、単胎妊娠の方のモデルケース)

週数 健診の内容 概算費用(東京都の受診票利用の場合)
妊娠初期 血液検査(初期検査)子宮頸がん検診 3万3,630円(1万9,250円)
妊娠12週 1万740円(5,600円)
妊娠16週 1万740円(5,600円)
妊娠20週 胎児超音波スクリーニング検査経腟超音波検査(頸管長、胎盤の位置)クラミジア 2万2,590円(1万2,150円)
妊娠24週 血液検査(中期検査)心電図 1万3,710円(8,570円)
妊娠26週 助産師外来(1回目) 6,740円(1,600円)
妊娠28週 1万740円(5,600円)
妊娠30週 胎児超音波スクリーニング検査経腟超音波検査(頸管長、胎盤の位置) 1万8,740円(1万3,600円)
妊娠32週 助産師外来(2回目・初産婦のみ) 6,740円(1,600円)
妊娠34週 1万740円(5,600円)
妊娠36週 血液検査(後期検査)B群溶連菌 2万1,710円(1万6,570円)
妊娠37週 ノンストレステスト内診 1万2,840円(7,700円)
妊娠38週 ノンストレステスト内診 1万2,840円(7,700円)
妊娠39週 ノンストレステスト内診 1万2,840円(7,700円)
妊娠40週 ノンストレステスト内診 1万2,840円(7,700円)


国立成育医療研究センターでの出産について

国立成育医療研究センターは、ハイリスクな方も、そうでない方も、すべての妊婦さんにご出産いただけます。
周産期の診療科は、産科、胎児診療科、不育診療科・妊娠免疫科、新生児科、産科麻酔科、母性内科、不妊診療科、周産期歯科があります。また、新生児集中治療室(NICU)を備える小児の総合病院でもあるため、出産後すぐの治療が必要な場合も、対応できます。

産科麻酔科では、医師が365日24時間無痛分娩に対応し、赤ちゃんの生まれるタイミングで安心して分娩に臨めます。
また、手ぶらで入院やお祝いディナー里帰り出産、また上のお子さんの立会い出産にも対応していますので、ぜひ当センターでの出産をご検討ください。

初診の予約方法

患者さんご自身で予約センターへご連絡いただき、予約をお取りください。

産科予約センター

03-5494-8141

月~金曜日(祝祭日を除く) 9時~17時

早めの受診が必要な場合

医師の診断により早めの受診が必要な場合には、現在の主治医から医療連携室へご連絡をお願い致します。

医療連携室

03-5494-5486

月~金曜日(祝祭日を除く)8時30分~16時30分

※医療機関の方からの専用電話になります。

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